パピオが綴るエネルギー(石油)・地球環境問題雑感アラカルト - エネルギー時事トピックス
雑感 | プロフィール | エネルギー時事 トピックス |
リンク |
OPEC臨時総会後の国際原油需給・価格と経済動向の一端を探る | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
2010年1月25日 第14回 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
概容 ●本稿は「エネルギー時事トピックス」(2009年5月8日、6月16日、10月2日付け」のフォローアップ{現状と今後}版です。国際原油需給・価格の変動は世界経済の動向に大きく影響されますので、最新情報を記し、ご参考に供する次第です。原油価格は電力等他のエネルギー、石油化学製品の価格等下流分野に幅広く連動性が高いですから、私達の日常生活に影響することをお含みのうえ、ご一読頂きたいと思います。 ●内容的にはOPEC(石油輸出国機構)の臨時総会が昨年12月22日にアンゴラのLuandaで開催されましたので、同臨総の合意事項を踏まえ、2010年の国際原油情勢、内外経済の動静の一端を付記致しました。 (1)世界経済は2010年を迎え、昨年に続いて中国とインド、ブラジル等は快調な成長が見込まれております。一方、日米欧の先進諸国は2008年9月中旬に発覚したリーマンショック、即ち、世界的な金融危機の後遺症からやっと抜け出して何とかプラス成長を回復しようともがく展開になりそうです。 国際原油市況は米WTI(West Texas Intermediate)原油で2008年7月11日に$147.27/bblと云う史上最高値、9月中旬以降の金融危機の到来で同年末には$34台/bblにまで低下しましたが、世界の先進・途上諸国政府が景気浮揚対策として、巨額の財政出動の結果、2009年には景気が徐々に回復し、原油市況は年末には$70台後半/bbl(北半球に大寒波襲来で一時$80余/bblにまで上昇)に達しましたが、直近の本年1月下旬には$70台後半~$80弱/bblで推移しておりますが、1年前に比べますと2倍に上昇しております。 (2)しかし、先進国の場合、足元の僅かながらの経済成長は各国による景気対策等に下支えされた結果であり、政策を平時に戻す、所謂「出口戦略」を2010年中に急いで戻した場合には、景気が「二番底」に陥る危険性があると指摘する向きが多です。景気の回復は年後半になるとの予想と期待が多いのが実情です。失業率が今尚、高水準を維持しておりますが、これは統計的経験からすれば、景気回復後という遅行性を指摘する向きが多い点に留意しておくべきだと思います。 (3)一方、本年の中国の経済成長は9%、インドは6~7%の高成長が見込まれており、両国とも巨大な人口を背景に急成長が持続するとの見方が多く、特に中国は原油の輸入が昨年12月には過去最高に達しました。 (参考) 中国の原油の輸入は2009年1月~11月は1億8250万トン、平均1660万トン/月、390万B/D、前年同期比11%増、12月には2126万トン(502万B/D)、前年同月比48%増となりました。因みに同月の石油内需は3452万トン(816万B/D)、同16%増、原油生産量は1607万トン(380万B/D)、同1.6%増。 (4)先進諸国の石油需要は減少乃至横這い、原油と製品在庫は史上最高水準が現状です。産油国は消費国からの原油輸入減少で増産余力が高まっており、総じて当面、原油市況を大幅に押し上げるだけの市場環境(需給)ではありません。 (5)OPEC諸国は原油市況が$80/bbl以上になれば世界経済の回復を抑制する要因になるとの認識(判断)している模様です。従って、$70~$80/bblを維持出来れば満足だとサウジを初め複数産油国が表明しております。そこで、OPEC臨時総会では生産枠を現行水準で維持することで合意しました。OPECはカルテル組織だと云われておりますが、実態はクラブのようなもので、合意を破ってもどこの産油国も名指しで非難することは無く、罰則もない勝手な団体です。今回の臨総では各国の生産枠を厳守することで改めて合意しましたが、その遵守率は一時の80%(この水準に達すれば大成功)が、昨年12月には60%割れの状態となっており、徐々に密かに増産しております。 (6)本年の原油市況は複数アナリストの予測では現時点予測では$70~$80/bbl、乃至 $75~$85/bblでほぼ一致しております。しかし、留意すべきは原油市況の変動要因です。 ①先進国及び世界的な景気低迷の持続は原油価格の低落要因。 ②米ドル価値の低下はドル建て原油価格の上昇要因。 ③地政学的供給不安要因 ④投機的筋の市場参入 (注) 現在の原油価格水準は通常の現物需給(Fundamentals)を反映したものではなく、在庫水準は 高く、需要は弱く、産油国の増産余力は拡大、即ち、ドル高・安等に影響され、原油が金融商品 化していることに留意を要します。米ドルは来年中頃まで弱いとの市場筋の観測が多いことも 事実です。米商品先物取引委員会(CFTC)によるエネルギー先物市場の規制案が発表され、投 機筋の参入規制対策が講じられる方向ですが、規制内容が予想したより、緩く、曖昧との見方か ら、その効果を疑問視する見方が多となっております。 ⑤各種関係情報による市場への心理的影響要因。 ⑥新興国の石油需要の増加速度の程度(低燃費志向) 等が挙げられると思いますが、これらの要因が複合的に作用して一時的には$90、$100/bblと予想する向きがあり、下落の場合には$65/bblまでとの見方があります。 (7)OPEC加盟諸国の昨年来の減産は輸出需要の少ない、即ち、相対的に安値の重質高硫黄原油を中心に行っておりますので、結果的には重質原油の供給が世界的に逼迫して、軽質の米WTI、北海産Brentとアジア向け主体の中東産Dubai(中重質系)各原油の市況には大差が無くなっているのが最近の実情と云えます。 (参考)欧州のArab Heavy とMedium両原油の輸入減少傾向
(8)私見としましては本年の原油市況は以上に列挙している多くの要因からOPEC原油のBasket価格で$70~$80/bbl(一時、$65乃至$90/bbl)で推移するのではないかと予想しております。 (その背景と纏め) (a)先進諸国経済は高い失業率を抱えつつ、②日本の場合、「デフレの脱却が困難、”二番底”に陥るリスクが高いこと」、③欧米経済の低迷が続くこと(年後半には若干上向く?)、④中国はインフレ懸念が強まってきており、主要製造業は過剰設備能力が高まってきており、年後半にかけて過熱景気の抑制(金融引き締め)⇒中国の輸入減、海外諸国の対中輸出の減少が予想され、中国景気の先行きを手離しで楽観視出来ない要因が多々となっております。 (b)しかし、 世界景気は各国政府の景気対策(財政難で財政出動には限度がある)努力により、本年後半から来年にかけて徐々に上向いていくような予感、否、期待しているのが満人の本音のように思います。 (c)直近の各種情報によりますと、①米国の石油需要は今後も低迷必至、②中国の急速な経済成長は急速なインフレを惹起し、政府の融資抑制等により経済成長率を鈍化させ、潜在的に石油需要の抑制が進み、原油市況は産油国の増産余力が大きいこともあり、弱含みで推移せざるを得ない等から総合しての予想です。貴方は如何に予想されますか。 (参考)米国の製品NET輸入の推移 2007年10月(188万bB/D),2008年10月(150万B/D)、2009年10月(18万B/D)、 ⇒近々、製品のNET輸出国に転換?(日本、欧米の製品対米輸出増期待に打撃) (参考統計) (1)主要国の実質GDP成長率(%)予測 (a)世界銀行の予測(1月21日発表)
(b)OPEC事務局の予測(1月19日発表)
(2)OPEC原油のBasket価格の推移($/bbl) (2007年10月20日以降は13種平均、昨年1月以降はインドネシアのOPEC脱退で12種平均)
(3)主要原油の市況動向(翌月積み)
(4)日本の原油輸入価格(通関ベース)
(5)主要産油国の予算策定上の原油輸出FOB価格($/bbl){2010年}
(6)内外石油業界の業況近況 (a) 日欧米の石油会社は①予想を上回る石油製品需要の低迷・減少、②ここ数ヵ月の原油価格の上昇⇒コスト上昇分の製品末端価格への転嫁困難の顕在化、③その影響で精販マージンの悪化、④精製能力の過剰⇒大幅減産で対応しても製品市況の改善につながらず、販売競争の激化で精製、販売部門は実質赤字状態でほぼ共通しております。 (b)日本の場合、レギュラー級ガソリンの小売価格は1月下旬現在、全国平均は127円/L。東京、埼玉地域のGS(給油所)ではフルサービスで121円、セルフで118円の立て看板が目立っております。現時点、2010年の販売利益目標として異業種・大手元売り系子会社大型GSではマージンを6円、一般GSでは10円を最低確保することにしていますが、デフレ経済の下、値上げは難しく、薄利多売も困難で経営は極めて厳しいのが現状です。 Ⅱ.OPEC原油の生産動向 (2009年12月の実績) (万B/D)(OPEC事務局1月19日発表)
(参考)OPEC原油の生産量{2009年12月} -生産制限対象外のイラクを除く11ヵ国ー
Ⅲ.権威筋の需給・価格予測 -2010年1月中旬発表ー (1)米EIA(米国エネルギー省エネルギー情報局) (a)米国のWTI原油の価格予測($/bbl)
(b)世界の石油需給予測(万B/D) -本年の非OPEC諸国の生産は前年比40万B/D増と予測ー
(2)OPEC事務局の予測(万B/D)
(3)IEA(国際エネルギー機関)の予測(万B/D) (a)世界の石油需給予測(2009年~2010年)
(b)主要地域・国別石油需要予測(万B/D)
(c)主要国の石油製品別需要動向(2009年10月の前年同月比増減%)
Ⅳ.主要国の経済動向の一端と原油需給 (1)2010年の世界経済は実質GDP成長率で前記のように昨年の▲2%前後から一転して2.5~3%との予測が多くなってきましたが、先進国は依然、低成長、途上国(内、中国は8~9%、インドは約6%)は高成長との見方でほぼ一致しております。 (2)日本 (a)本年1月の政府月例報告によりますと、基調判断を6ヵ月据え置き、失業率は5%台と依然として高く、設備投資は産業界全体で底這い状態であり、今尚、外需や経済対策によって牽引されており、自律的な回復には到っていないとしております。 (b)即ち、輸出増加で生産活動が持ち直しているものの、雇用や設備投資への波及は限定的で特に企業の投資活動は下方修正しており、従って、総じて景気は”二番底”に直面する可能性が強まってきております。デフレ経済からの脱却への有効的対策が打ち出されないまま、企業収益は下押し圧力(企業物価は昨年12月で前年同月比▲3.9%と12ヵ月連続で低下)が作用しており、賃金の引き下げへと波及、特に中小企業の経営は大手企業からの受注減もあり、悪化が加速する状態となっております。こうした状況から消費者の支出抑制、雇用不安等景気の下押し要因が複合的に強まりつつあるのが現状です。 (3)米国 (a) 米国は本年、中間選挙の年なので、景気の失速は何としても回避しなければなりません。 ①政策金利を事実上ゼロ%とする現在の金融政策を暫く持続せざるを得ない状態です。これは物価(昨年12月は前月比0.1%上昇)が落ち着いており、インフレの心配がないからですが、②雇用情勢は依然厳しく、失業率は10%の高水準で高留まりしており、賃金も上昇する気配は無く、③個人消費は景気の先行き不安から後退し、やや持ち直しておりますが、④新車販売は昨年12月は前年同月比15%増と新規の買い換え促進策の効果が一時的に出ておりますが、持続性は懸念要因です。④産業設備稼働率は依然として低水準で企業内雇用の過剰感は解消されておりません。⑤雇用者数が毎月10万人規模で増加しなければ、失業率の本格的な低下とならず、景気が上向き傾向に転じたとは言えない状態です。 (b)オバマ政権は現在、支持率が5割を下回っており、共和党の勢力が上向いており、早くも現政権は一期(4年間)で終わり?との観測が出てきていることにも注目する必要があります。 (4)欧州 (a)欧州委員会はこの程、本年の欧州の実質GDP成長率は0.7%と2年ぶりに成長に転ずるものの、本年前半は回復ペースは鈍く、「軽い踊り場局面」を迎えると予想しております。 (b)①鉱工業の新規受注は昨年10月で6ヵ月ぶりに減少し、先行きに不安を残しております。②11月のユーロ圏16ヵ国の失業率は10%と前月比0.1ポイント悪化、1999年の通貨統合後初めて2ケタに達しました。③産業界の設備稼働率は低く、成長力が弱い為、本格的な景気の回復には時間を要するとの見方が多いのが実情です。④ユーロ圏の昨年12月の消費者物価上昇率は前年同月比0.9%、本年は景気の緩やかな回復で1%台半ばまで上昇するとみられております。⑤企業の倒産件数は本年も3年連続で増加する見通し、⑥金融機関の融資姿勢は依然として慎重なので、製造業、流通業界の経営悪化は顕著で失業増、景気回復の足を引っ張る可能性を強める可能性があるのが現状です。 (5)中国 (a)中国経済の回復が鮮明になってきました。2009年10月~12月期の実質GDP成長率は前年同期比10.7%と6四半期ぶりに2ケタ台にのせ、2009年は通年で8.7%となり、政府目標(8%)を達成しました。これは2008年11月に世界的金融危機への対応として総投資額約4兆元(約53兆円)の景気刺激策、金融引き締め政策の緩和、大規模な公共事業等により、失速傾向を逆転させた結果と云えます (b)中国では毎年2000万人の雇用創出が必要で、その為には8%成長が必須です。成長率が1%下回れば100万人の失業増となるとの試算がありますので、成長路線を維持せざるを得ない状態です。 (c)現在、国内での金融緩和で資産バブルやインフレ傾向(昨年12月の消費者物価は前年同月比1.9%上昇、本年2月には同4%に達するとの予測もあり、物価の上昇傾向が定着すれば、政府が期待するほど消費意欲が盛り上がらない可能性があり、政府は金融引き締め政策に向かう可能性があります。しかし、頼みの外需(輸出)の見通しも不透明となってきております。即ち、「輸出主導から内需拡大」と云う成長戦略へと転換しつつあるものの、企業の過剰設備、競争の激化、銀行は不良債権が顕在化するのを懸念しており、中国経済は成長優先の弊害から先行き楽観できない状態になってきております。 (5)世界景気と石油情勢(留意事項) 最後に世界的に著名なエネルギー調査機関(CGES、Yamani元サウジ石油相主宰)の最新国際石油需給予測と留意すべき点を指摘しておりますので、以下、概要を記します。 ●世界の石油需給(万B/D)(2009年末発表)
{留意事項} (a)2010年の世界景気は低迷が続き、一時的には回復が見られるものの、二番底の到来が懸念され、世界の石油需要は予想通り増加せず、予測を相当下回る可能性があり、原油価格は低下傾向を辿ると見られる。 (b)OPECの各国別の減産枠遵守率は低下し、原油の供給圧力が強まり、ロシアの新規油田、ブラジル、コロンビア等非OPEC原油の増産、OPEC産NGL、イラク原油の増産志向、一方で需要は伸びず、消費国の石油在庫は減少せず、寧ろ増加して原油市況の下押し圧力が強まること必至の感がある。 (c)中国は①所要量以上に原油を輸入し、②製油所処理量は高まり、③製品の供給過剰(特に中間留分)となり、結果的には④タンカーによる洋上備蓄を行う可能性があり、⑤大寒波等の在庫の大幅低減要因が無い限り、原油や製品の在庫が高水準、供給過剰状態が顕在化する可能性がある。 (d)地政学的な供給不安リスク(イラク、イラン、ナイジェリア等)は当面、起こりそうもないので、結果は原油市況の下押し要因となる。 等としております。 ー以上、縷々、国際的に原油情勢、経済動向を概観致しましたが、本年がどのような展開となるのか慎重に見守りたいと思いますー |
||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||