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パピオが綴るエネルギー(石油)・地球環境問題雑感アラカルト - エネルギー時事トピックス
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| 米国メキシコ湾深海部原油掘削施設、爆発、炎上、沈没事故：海底原油暴噴、依然続く：対応と影響 | |||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| 20１０年５月２4日 第１６回 | |||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| 概容 (1)OPEC(石油輸出国機構）等の大産油国の国営石油会社や途上国の国営石油会社は近年、「資源ナショナリズム」の台頭感を強めておりますので、外国石油企業へ石油開発利権を安易に賦与しようとする気運が弱まっております。一方で、石油開発技術の急速な進歩で①水深３０００ｍ以上、②その海底から更に地層掘削が８０００ｍ以上と云う高度の技術が確立されました。 （２）結果的にはオイルメジャー（Oil Majors)が今後、優位性を維持しつつ、開発出来る有望地域は①北極海等極地、②米国メキシコ湾内、西アフリカ諸国沖合、ブラジル沖合等深海部油田に限られてきております。 （３）折しも、米国のオバマ政権は外国産原油への過度の輸入（依存）を減らそうとしております。米国の石油需要は現在、２０００万Ｂ/Ｄ（日本は約５００万Ｂ/）で、内、原油・石油製品の輸入は約１２００万Ｂ/Ｄ、輸入依存率は６割で、国家安全保障上の危険水準とされております。国産原油は約５５０万Ｂ/Ｄ,加えて、 原油類似のコンデンセイトの生産が２００万Ｂ/Ｄです。この国産原油（５５０万Ｂ/Ｄ)の内、約３割、天然ガスの全米生産量の内、１３％は米国メキシコ湾岸地域（テキサス、ルイジアナ、ミシシッピー、アラバマ、フロリダ諸州）に集中しております。製油所の原油処理能力（１８８０万Ｄ）の内、約半分はこの地域に集中しており、米国経済にとって要衝地域です。メキシコ湾内には現在沖合掘削機は４８基が稼働しており、約１７０万Ｂ/Ｄの原油を生産しております。 （４）特に、ルイジアナ州（ニューオーリンズ）沖合には原油生産プラットホームが多数点在しておりますが、８０Ｋｍ以上になりますと、プラットホームは姿を消し、メキシコ湾の深海地域になります。水深は１５００ｍ～２４００ｍに達し、その海底から厚さ数千メートルの岩塩層があり、この岩塩層の下部に推定数百億バーレル（ｂｂｌ）の原油埋蔵量が賦存している有望な資源地域となっております。米国政府はメキシコ湾の原油埋蔵量は約７００億ｂｂｌ（内、深海部の未確認分が４００億ｂｂｌ）と推定しています。 （５）メキシコ湾内では水深１０００ｍを超える深海油田で最深のものは３０００ｍ超に達しております。然し、深海での原油生産は技術的に未知の領域部分が多く、人間が潜水して作業出来る状態ではありませんから、一度、事故が発生しますとその修復には相当、難易度が高いと云う点に留意する必要があります。 （６）有望な深海油田で事故発生 （a)具体的にはルイジアナ州（Ｖｅｎｉｓ）の南東沖合８３Ｋm,ニューオーリンズの南東２０９Ｋｍに位置する沖合半潜水式原油掘削施設（Ｄｅｅｐｗａｔｅｒ Ｈｏｒｉｚｏｎ号）が４月２０日、午後１０時２０分（現地時間）に爆発、炎上事故が発生。作業員の１２６人、内、１１５人がボートで脱出（１７人が負傷、内、３人が重傷）、１１人が行方不明（死亡）、同掘削機は２日後には沈没しました。事故原因は沈没していますので、不明ですが、噴出防止装置｛ＢＯＰ：海底に高さ１５ｍ、重量４５０トン｝の自動制御の不作動と推測されています。こうした事故で海底から原油が噴出したことから、ルイジアナ、ミシシッピー、アラバマ、フロリダ４州では大規模な油濁汚染被害が懸念されるとして４月３０日までに相次いで非常事態を宣言しました。 （ｂ）同施設は英ＢＰから業務を請け負ったＴｒａns Ocean社 ｛注：同社はメキシコ湾に１４基、世界各地に合計１４０基の掘削機を所有する世界最大の沖合掘削請負業者、本社はスイス、従業員は１８０００人規模の企業｝が、ＢＰが採掘権益を所有するＭａｃｏｎｄｏ油田（原油埋蔵量は推定３０億ｂｂｌ）で掘削作業をしておりました。 （ｃ）同掘削機は水深約１５００ｍの海底から、更に岩塩層を３９６２ｍまで掘り、即ち、海面から５４６２ｍに達しておりました。この事故で、原油の噴出量はＢＰ及びＭＭＳ（米国内務省鉱物資源管理局）等の公式見解（推定）は５０００Ｂ/Ｄ（８００ＫＬ≒ドラム缶で４０００本相当）｛正確には判然としていないのが実情ですが、２５０００Ｂ/Ｄ～１０万Ｂ/Ｄまで推定値が報道されています｝、天然ガスが１５００万立方フィート/日です。 （ｄ）ＢＰは無人潜水機を使って原油の流出を喰い止めようとしましたが、難航。この為、重量１００ トンの鉄とコンクリ―トで出来た大型容器を流出箇所に被せ、容器に装着したパイプから原油を海上の船に吸い上げる作業を行って、一部、成功し、現在、海底から原油と海水の混合流体を２０００～３０００Ｂ/Ｄ汲み上げております。しかし、海底からの原油の暴噴は現在、依然として続いております。ＢＰは海底油田の原油を噴出させている既存のパイプに対して海底から斜めに掘削して、別のパイプを通して特殊な液体を注入して、原油の暴噴出を喰いとめようとする「前例の無い挑戦」を行う準備をしており、その作業が完了するのに約３ヶ月を要するとしています。この措置で噴出を停止させられるかどうか確たるものではないとのことです。 （e)流出した原油は長さ２００Ｋｍ以上、幅１００Ｋｍ以上、面積は東京都の２倍以上に拡大していると推定されていますが、衛星写真では海中に油塊となっている部分が識別出来ない状態です。その目立っていない海中の油塊は長さが１６Ｋｍ，幅が４．８Ｋｍ，厚さが９２ｍで酸欠状態と推定されています。原油は塩分のある海水では海面に茶褐色の油膜や塊となって漂流しますが、今回、海底１５００ｍから暴噴している原油は重質であり、清水では水の下に溜まるとのことです。ミシシッピー川（世界最大河川の一つで平均流量が１６２００㎥/秒）の河口からメキシコ湾に流入する膨大な清水により、流出原油が海面下に巨大な塊となっている可能性があるとのことです。 （ｆ））現在、原油の噴出量が５０００Ｂ/Ｄとすれば、５０日間（６月上旬）には２５万ｂｂｌ（４万ＫＬ）に達し、米国で過去最大の１９８９年のアラスカで発生したＥｘｘｏｎ タンカー（Ｖａldez号）の積み量２０万ＫＬ，流出量（４万ＫＬ）と同量になります。 （７）メキシコ湾内では２００６年以降、９件の原油掘削に伴う大規模な火災事故が発生、２人が死亡、１２人が負傷しています。一旦、火災や原油の流出事故になりますと、事故処理に巨額の費用がかかる為、メキシコ湾内で操業する石油・ガス企業はこれまで安全対策を最優先事項に掲げ、事故防止対策やその訓練には力を入れてきました。 （８）米国ではアラスカ州、カリフォルニア州等環境意識の高い住民がいる地域では沖合の油田開発が２０年以上も手つかずの状態になっておりました。しかし、メキシコ湾はテキサス、ルイジアナ、ミシシッピー、アラバマ等産油州なので、石油産業と政治家との関係は政治献金を含め、かなり、慣れ合い（cozy)の状態にあり、環境規制が比較的厳しくない地域であったことに留意する必要があります。 （９）ＢＰ関連の事故 ＢＰは①２００５年のTexas製油所の大爆発事故（１５人死亡、１８０人負傷、近隣住民４３０００人の避難生活、②数ヵ月後に巨大掘削機（メキシコ湾内でのＴｈｕｎｄｅｒ Ｈｏｒｓｅ）の大事故、③２００６年にはアラスカでパイプラインからの漏油事故等同社に対する風当たりと悪評は今回の事故で一段と強まっている感があります。 （１０）油田事故では１９８８年にスコットランド沖合で発生した１６７人の死亡事故が過去最悪。また、最近では２００１年にはブラジル沖で国営石油会社Ｐetrobrasが保有する掘削機の爆発事故で１１人の死者が出ております。 （１１）原油暴噴出阻止への対応（５月２０日現在） （ａ）RITT(Riser Insertion Tube Tool:パイプの差し込み）により海底からの原油噴出量の内、３０００Ｂ/Ｄ，天然ガスの１４００万立方フィート/日を海上の掘削船（Discover Enterprise号）に原油は海水混合のまま、タンクへ、天然ガスは焼却させています。 （b)Top Kill(今回、海底から５４８６ｍまで掘って、原油を採取出来ることになりましたが、比重の重い液体を海底の井戸の上に集めて、噴出の勢いを弱めて泥を被せ、その上からセメントで固める方式）やJunk Shot(タイヤの破片等の混合物を噴出防止装置（BOP)に向けて超高圧で直接注入する方式）等を継続的に実施中です。 （ｃ）原油流出防止関連で稼働している船舶：９３０隻 （ｄ）これまでの回収原油（海水を含む）、１８７０００ｂｂｌ（約３万ＫＬ） （ｅ）オイルフェンス：５７０Ｋｍ （ｆ）事故発生以来の動員数：１９０００人（ＢＰ、他社、政府関連等） （ｇ）原油分散剤使用量：６０万ガロン（２３００ＫＬ）、海底の噴出口には２１０ＫＬ （ｈ）補償請求は事故後、１９０００件、内、約８０００件は小切手で支払い済み （１２）オバマ大統領の海底油田採掘への執念に注目 （ａ）海底油田の採掘は１９８１年から一時停止（モラトリアム）が続いてきましたが、ブッシュ大統領（当時）が２００８年６月に解禁を表明しました。オバマ大統領は選挙戦中、限定的に容認する方針を示してきましたが、政権発足後は環境への影響と国産原油の増産メリットを両天秤にかけて検討しておりました。 （ｂ）その結果、棚上げしてきたブッシュ政権の計画の一部を踏襲する形で原油・天然ガスの沖合掘削を柱とする新エネルギー安全保障政策を発表、即ち、オバマ大統領は去る３月３１日、大西洋やメキシコ湾岸等での大規模な海底油田の新規採掘を承認する計画を発表しました。輸入石油の依存脱却に向けてエネルギー政策の新たな転換を示したことになります。政府は大西洋沿岸、東部メキシコ湾、アラスカ北岸の北極海での海底油田と天然ガスの採掘承認を決定しました。借用権の売り出しは２０１２年から開始。但し、アラスカのブリストル湾は生息する豊富な海洋生物への影響を考慮して採掘の禁止を継続する。 （ｃ）今回の事故発生でも沖合開発の方針を変更する考えがないことを強調しております。もともと、沖合掘削は共和党の要望を受け入れた政策で、気候変動対策法案への協力を促す「呼び水」の色彩を濃くしております。現時点、政策の見直しを求める声が環境重視派の民主党議員等から出ており、政策面でも厳しい立場に直面したことになります。 米国の各紙世論調査では最新時点で、①６０％が沖合開発を支持、②環境保護よりも経済的利益を優先すべきであるが５３％を占めているとのことです。 （１３）米国政府の対応 －オバマ大統領は石油企業の責任だけでなく、行政側の監督の甘さを認め、開発の許認可等厳格化を図る方針を発表しましたー （ａ）事故調査委員会を設置する。 （ｂ）ＭＭＳ（内務省鉱物資源管理局）を安全規制や検査を行う組織とリース手続きやロイヤリティの徴収を行う組織に分割。 （ｃ）環境評価期間を従来の３０日を９０日に延長する。 （ｄ）沖合での新規掘削許可申請を３０日間凍結。 （ｅ）メキシコ湾深海部の全ての掘削基地の現状調査。 （ｆ）事故対策基金の強化の為、石油会社への税金の引き上げ。 （ｇ）原油流出事故の法的賠償限度額の上限は現在、７５００万ドル（７０億円）ですが、この際、一挙に１００億ドル（約１兆円弱）への引き上げを検討する。 (注）このような巨額の賠償額を設定されますと、中小採油企業はとても負担に耐えられず、オイル・メジャーに限定されるとの意見が多く、今後、議論が活発になると思われます。 （参考）欧米オイル・メジャーの業績（売上高、純益等）（１００万ドル） －２００９年通期ー
（注）ＢＰの２００９年の売上高は前年比３３％減少して２４６億ドル（２２兆円）、純益は２２％減少して１６６億ドル（１．５兆円）とオイル・メジャー各社は年間１兆円以上相当の高額利益を計上しています。 （ｈ）米政府はＢＰの噴出原油に対して賠償請求の一部としてロイヤリティ（原油価格に対して１８．７５％）の名目で１１０万ドル/日を請求することを検討中。仮に１０万Ｂ/Ｄ噴出、原油価格が＄６０/ｂｂｌとしてＭＭＳルールで調整すると１１０万ドル/日になるとのこと。尚、ＷTI原油の市況は本年１月～５月２０平均で＄７９．５０/ｂｂｌ． （ｉ）米政府は５月２２日、メキシコ湾の沖合油田での原油流出事故に関連して、原因究明と再発防止を検討する大統領委員会を設置すると発表しました。これは大統領が元上院議員と元米環境保護局（EPA)長官を共同議長とする委員会メンバー７人を超党派から指名。有識者等関係者からの聞き取りで強い調査権限を与えるとしております。これは大統領がこれまで以上に本件に取り組む姿勢を示したことになります。 （１４）最新時点の被害等各種関連情報 （ａ）メキシコ湾岸諸州（海岸線は２６８８Ｋｍ）は牡蠣（かき）やエビ等の漁業が盛んで、場所によっては壊滅的な被害を蒙る可能性があります。ペリカン等野生動物等が多く生息するルイジアナ州の湿地帯に流出原油が５月２２日に漂着しましたので、生態系自体が破壊される可能性が強まってきました。同州の野生生物保護区では５月２０日、ブラウンペリカンが死亡、海亀１５４匹、野鳥２３羽、イルカ１２頭の死骸が発見されました。生態系への長期的な影響が危惧されております。 （ｂ）アラスカのタンカー事故（１９８９年）は米Ｅｘｘｏｎ（当時）がタンカーからの４万ＫＬの流出原油の処理費用として４３億ドル（約４０００億円）を負担しております。これは油の清掃費用に２０億ドル、自然への現状復帰、個人への損失補償が２３億ドルでした。ＢＰの原油流出事故はタンカーの座礁等で船から海面に原油が漂流するのと異なり、海面から１５００ｍの海底からの原油の暴噴出であり、海面をオイルフェンスで囲むだけでは効果が無く、海底部分の原油噴出部分のパイプを塞ぐこと、牡蠣、エビの漁業被害、観光産業の打撃、動物生息地の復帰、湿地帯の復帰、飲料水、地下水等広範囲の損失補償が予想されます。 （ｃ）オバマ大統領は最終的には「ＢＰが支払うべき」と強調、ＢＰもその方向で対応する模様です。ＢＰに請求される損害がどの程度になるか見当がつきませんが、アナリスト（複数）筋では２００億ドル（２兆円弱）でもＢＰが資金的に困ることはないと見ております。２００９年の純益は１６５．８億ドル（１．５兆円）で、４５４０万ドル（４０億円相当）/日です。本来、原油流出事故の法的賠償限度額は前記のように７５００万ドル（約７０億円）と決まっていますが、｢安全措置の規則違反」は例外規定で対処されることになっております。５月２０日現在、漁業、観光関連業界、その他から１３０件の損害賠償訴訟が起こされております。 （ｄ）ハリケーン襲来期に油濁被害、急拡大の可能性 ①LOOP Current(メキシコ湾内で発生する流速６Ｋｍ/時速、水温２７℃の特有の海流で、中央部から左回りで一周し、フロリダ州南端に向けて流れ、北大西洋に向けて暖流になっていく）で油濁が拡散することになります。 ②ハリケーンは例年６月～１１月に襲来します。本年は予測筋によりますと最低３９回、内、１４～１８回は猛烈ハリケーン（８月中旬～１０月第１週）が到来するとしています。ハリケーンが１回でも襲来すれば、メキシコ湾岸の内陸部、海岸、沼沢地に被害を及ぼすことは必至だと云われています。熱帯性低気圧は波高が７．５ｍ、ハリケーンは１５～２３ｍになり、オイルフェンスは用をなしません。専門アナリスト筋によりますと、特にルイジアナ州は沿岸全体に被害を蒙りますが、ミシシッピー、アラバマ両州も被害を免れることはあり得ないと予想しております。 ③ルイジアナ州～フロリダ州までの４州の居住者は３１０万人、内、メキシコ湾岸で漁業、林業、農業の従事者が８０００人、石油／天然ガス関連事業への就業者は１９３００人。同州の牡蠣やエビ、クロマグロ、クジラ等の漁業の売上高は２４億ドル（２２００億円）/年で米国の水産物生産額の２５％を算出する大漁場となっとおります。 （ｅ）原油の分解用として散布している化学薬品（分散剤：５月２０日現在、５８万ガロン≒２２００ＫＬ）で有害なのでその影響が心配されています。湿地帯に流入しますと、正常に回復するには２５年～３０年を要すると推定されています。 （ｆ）５月２０日現在、禁漁区域は４５０００平方マイル(１平方マイルは約７８万坪）に達しており、メキシコ湾の１９％を占めております。通常であればエビ、カニ等の漁獲量は３億ドル（２７０億円相当）/年です。この禁漁区域に原油分散剤がどれだけ散布されているのか、明らかにされておりません 終わりに (１)米国政府は石油の輸入（主として中東）依存を減らし、エネルギーの安全保障を確保する為にも、沖合掘削が有効だとしております。米国では沿岸から４．８Ｋｍより外側外線大陸棚を含めますと、米国の沿岸地域の原油埋蔵量は８５０億ｂｂｌ以上[米国の現在の石油需要、２０００万Ｂ/Ｄの１０年分相当）と推定されております。沖合の新規油田から得られる石油は米国の巨大な石油内需からすれば大きくはありませんが、開発の促進に賛成する声は根強いことも事実です。今後、原発、再生エネルギー、シェールガス等エネルギー源の多様化を図る努力を不断に続けるべきとの議論が盛んになると思います。 （２）日本も隣国ロシアのサハリン沖で日ロ、欧州企業との合弁で沖合油田の掘削を行っております。こうした地域で原油の流出事故が起これば、北海道の漁場は深刻な被害を免れることが出来ません。１９９７年に日本海で起きたロシア船籍のタンカー（ナホトカ号）による重油流出等で新潟県等日本海沿岸が油濁で悩まされました。これを教訓に中国、ロシア、韓国との情報交換や連携によりオイルフェンスや油回収機の備蓄等有事に備えた危機管理を一層進めておく必要があるように思います。 （３）米国の上院で現在、審議中のエネルギー・温暖化対策法案では油田近辺の州が事故等で悪影響を蒙る場合、採掘に拒否権を発動出来ると云う制限をつけることにしております。今回の原油流出事故は史上最悪の海洋汚染事故になる可能性があります。然し、今尚、終息の見通しがたっておりません。ＢＰが３ヶ月以内に海底１５００ｍからの暴噴出原油を止められるかどうか、とにかく、世界初の挑戦です。流出事故の収拾が長期化すれば米国のみならず、世界の沖合原油の開発への懸念誘因が高まり、内外のエネルギー政策全体を左右しかねません。今回の事故の影響と収拾策の動向から眼を離すことが出来ません （４）ＢＰが恒久的に海底油田の噴出口を塞ぎ、流出を止め、湾岸地域の社会と天然資源の完全回復が出来るまでは安心出来ない状態です。 －米国の超深海からの原油流出事故を契機として今後、深海の海底から数千メートル以下に眠る、巨大な資源を私達人類が採取して、有効に使おうとする期待を弱めるような発想はすべきではないと思います。科学的知見をフルに活かして、折角、採算可能な原油生産の手法を開発し、確立させたのですから夢と期待を逆行させるような、弱気な発想は慎むべきだと思っております。貴方はどのようなご意見でしょうかー。 |